卒論紹介：有名企業への就職率が高い大学にはどのような特徴があるのか

今回の記事を担当した亀田です。

この記事では僕の卒業論文『有名企業への就職率に影響を与える大学の特徴』を簡単に紹介したいと思います。

今回は重回帰分析を使って大学のどんな特色が有名企業への就職率を高めているのか、を調べました。

　分析に用いた変数は次の通りです。

・説明変数

偏差値
総学生数
定員充足率
教員一人あたりの学生数
職員一人あたりの学生数
標準修業年限を超えて在籍している学生の割合(留年者割合)
大学院進学率
女子学生の割合
国際系の学部に所属する学生の割合
理系学生の割合
推薦・AO方式の入学者割合
現役学生割合
公務員・教員になった学生の割合
創立年度
国公立ダミー
首都圏ダミー

・目的変数

『就職に強い大学2015』(読売新聞社2014)より

y1;掲載企業100社への各大学の就職率

y2;掲載企業100社から金融系を除いた企業への各大学の就職率

『週刊エコノミスト』(毎日新聞社)2014年8月5日号

z1;掲載企業100社への各大学の就職率

z2;掲載企業100社から金融系を除いた企業への各大学の就職率

　いずれの就職率も2014年卒業者数を分母にして算出されたものです。

　金融系を除いた企業への就職率も目的変数として設定した理由を簡単に述べると、金融系の企業は他業界に比べて採用人数が圧倒的に多いので、色々な大学から幅広く採用している。そのため就職にあまり強くない大学でも金融系の企業にはそれなりに採用される。

　要するに、有名企業への就職に本当に強いかどうかは、金融業界への就職者数を除いた数がより重要だと言えるのです。

　詳しくは海老原嗣生(2012)『偏差値・知名度ではわからない就職に強い大学・学部』(朝日新書)を読んでみてください。

偏差値・知名度ではわからない就職に強い大学・学部 (朝日新書)

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分析の結果

　今回は、4パターンの目的変数を重回帰分析した結果のうち2つ以上の目的変数に対して効いている説明変数の紹介と考察をします。

4つの目的変数全てに効いている説明変数

偏差値(プラスの影響)と⑩理系学生(マイナスの影響)の割合

偏差値が有名企業への就職率に影響するのは当然なので省略します。

⑩理系学生の割合が全目的変数にマイナスになっている要因としては、今回参考にした2誌掲載の100社が金融や商社といった文系学生が営業職志望として選考を受ける企業が多かったためと考えラレマす。また理系学生が多い大学はその分大学院へ進学する割合が多いと考えられるので、今回の学部卒での有名企業への就職率にはマイナスになったのかもしれません。

4つの目的変数のうち3つに効いている説明変数

④教員一人あたり学生数(マイナス)⑮国公立ダミー(マイナス)

　④教員一人当たり学生数が多いほど目的変数に対してマイナスなので、どれだけ教員の目が学生一人一人に向いているのかが有名企業への就職率には影響するということが分かった。また、⑮国公立ダミーがマイナス影響になっている理由としては、国公立大学は独立行政法人化されるまで学内に就職課というものがなかったためOB・OGが入社した企業などの情報量で私立大学に圧倒的な差をつけられているのが原因かもしれない。大学受験の際に大学の就職課の充実度まで調べる受験生はそんなにいないと思うので、同程度の偏差値の大学で迷ったときは就職課の充実度を調べてみるのもいいかもしれない。

4つの目的変数のうち2つに効いている説明変数

⑥留年者割合(プラス)⑬公務員・教員になった学生の割合(マイナス)⑯首都圏ダミー(プラス)

　⑥留年者割合がプラスに効いているのは目的変数y2とz2に対してであり金融系の企業を除いた目的変数対しては留年者割合が高い方がプラスに効いている。この理由は、採用人数が多いため幅広い大学から採用する金融とは違い、厳選採用する企業では大学での教育までみるため留年者割合が高い(＝単位取得が難しいためしっかり勉強している学生が多い)大学に有利なのかもしれない。

　⑬公務員・教員になった学生の割合が多いほど有名企業への就職率が低くなるのは、教員養成系の学部があったり、公務員講座に力を入れている大学では当然民間企業への就職を考える学生が少なくなるためと考えられる。